法人でのご利用メリット
昨今、マリンスポーツを取り巻く環境も規制緩和により、ボートの大型化などで大きく変化をして参りました。このような環境の下、法人で大型クルーザーを購入する優良企業が年々増えてきております。多くの企業は、法人という形で購入しておりますので、今回は法人購入によるメリットをご案内いたします。
現在、法律の改定などにより、小型船舶操縦士免許で24メートルの大型船まで操船できるようになりました。
このためマリンスポーツの普及とも相まって、レジャーボートの大型化が急速に進んでいます。
海という大自然とのコミュニケーションは、机上では得ることの出来ない、予想をはるかに超える様々な貴重な体験をさせてくれます。
是非この機会に、御社へのボート導入をご検討いただきますよう、お願い申し上げます。
規程を設け、乗船履歴などを記録することにより、福利厚生施設として利用できます
ボート、ヨットの導入は、会社という枠を超えたコミュニケーションが期待できます。またボートの利用は家族ぐるみのお付き合いになりますので、社員の家族間の交流が自然に生まれます。
人材育成のためのツールとしてご利用できます
ボートは海、風、天候などの自然が相手です。自然を理解し、状況に応じた判断力を持ち、ルールを守ることが最低必要条件となります。自然の中で身につけた力やチームワークは社会のいろいろな場面での応用が期待できます。
マリーナライフで広がる人間関係
ボートは通常マリーナに保管をお願いします。マリーナでは他艇の係船を手伝ったり、クルージング談義をしたり、自然に普段お付き合いしていない方々と広く交流できる機会が生まれます。 仕事を忘れてリラックスした会話が弾んだり、ある時は新たなビジネスチャンスが生まれる可能性も秘めています。
コーポレートアイデンティティーのイメージアップに寄与
福利厚生施設としてボートを所有している会社のイメージは、一般的に開放的で活気のある、良いイメージがあります。これらのイメージを容易にアピールすることができます。
